Contingency Theoryコンティンジェンシー理論（条件適合理論）

中核的な問い

古典的な管理論は、あらゆる組織に当てはまる「唯一最善の方法」を探した。しかし、同じ構造でも業界によって成果が違う。どんな条件のとき、どんな組織が合うのか。

主張とメカニズム

Lawrence & Lorsch (1967) は、プラスチック・食品・容器の三業界を比較した。変化の激しい環境では、部門ごとに目標や時間感覚が大きく異なる（分化）。成果の高い企業は、分化の程度が高いと同時に、それをまとめる調整の仕組み（統合）も強かった。

同じ時期、Burns & Stalker (1961) は、安定した環境では規則と階層に基づく機械的組織が、不安定な環境では柔軟な有機的組織が合うと論じた。構造そのものではなく、構造と条件の「適合（fit）」が成果を決めるというのが共通の主張である。

身近な例

規制が厳しく変化の少ない業務（経理など）ではマニュアルと承認手続きが機能する。一方、市場の変化が速い新規事業では、同じ手続きが足かせになる。一つの会社の中でも、部門ごとに合う組織の形が違う。

主要概念

分化（differentiation）

部門ごとに目標、時間感覚、対人志向、構造が異なる程度。

統合（integration）

分化した部門の活動をまとめ、協力させる程度とその仕組み。

適合（fit）

組織の特徴と、環境・技術・規模などの条件との整合性。

代表的な展開研究

• Galbraith, J. R. (1974). Organization design: An information processing view. Interfaces. DOI ↗不確実性が高いほど処理すべき情報が増えると考え、組織設計を情報処理の観点から整理した。
• Drazin, R., & Van de Ven, A. H. (1985). Alternative forms of fit in contingency theory. Administrative Science Quarterly. DOI ↗「適合」の意味（選択・相互作用・システム）を区別し、検証方法を明確にした。

批判と境界条件

環境が組織を決めるかのような決定論だとの批判がある。経営者は環境を選んだり変えたりもできる（戦略的選択論）。また、「適合」の定義や測定が研究ごとに異なり、結果が一貫しない。適合していれば成果が出る、という関係が同義反復になりやすい点も指摘されている。